必見!ニューノーマル時代の新しいワークスタイル。ポストコロナ時代に企業が心がけるべき”6つのポイント”。

-ポストコロナ時代に心がけるべき6つのポイント-

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:リチャード・アードリー、以下ヘイズ)はこの度、企業がポストコロナ時代に心がけるべき6つのポイントを発表しました。

新型コロナウィルスの世界的な感染拡大は、人材の惹き付けやつなぎとめに関する状況を一変させ、従業員の意識にも変化をもたらしています。

今回の危機において、企業が従業員に対しどのような措置を講じたかについて調査が行われ、結果的にエンプロイヤーブランドを棄損してしまった企業もありました。

また、新しいスキルが生まれ、従来の職務内容が大きく進歩し、これまで必要とされてきたスキルに対する評価が変化しました。

また、危機前に転職を希望していた人材が当面の間、転職を控える傾向も生まれています。リクルートメントのエキスパートであるヘイズは、コロナ危機を経て変動する時代の中、優秀な人材を惹き付け定着させるために、企業が今後取るべきアプローチについて最新の分析を行い、次の6つのポイントにまとめました。

企業が心がけるべき6つのポイント

1. 企業目標を見直し、実践する

プロフェッショナルの間では、自分の価値観に合致した目的を持って事業活動を行う企業に惹き付けられる傾向がコロナ危機以前から見られました。

今回の危機は、自分たちにとって何が真に大切なのかを多くの人々が見直す契機になりました。企業は自社のブランドメッセージを見直し、自社の価値観をどのように実践するのか社内外に明確に伝えることが必要です。

企業目標の修正についても検討することも必要でしょう。
ヘイズのCEO、アリスター・コックス(以下コックス)は「力強く明確で、『生きた』企業目標を持つことで、優秀な人材は他社よりも御社を選ぶようになるでしょう。

また目標は、テレワークやオフィス出勤など異なる勤務形態で働く従業員を団結させ、一体感を醸成するスローガンとしても効果的です。こうした団結や一体感は、新しい時代に従業員を惹き付け、定着させるために極めて重要です」と述べています。

私の知り合いのある飲食店のシェフ兼オーナーの方から、こんなことは話されていました。

『今、コロナウィルスの影響で飲食店の雇われシェフがどんどん辞めていっていて、職探しに困っている。その方たちの中には、一流のフレンチレストランやイタリアン、和食店で勤務していた人もたくさん居る』

『今、企業が大変なのは重々承知していること。ただ、人件費を削減することは、一番やってはいけないこと。

実力や能力のあるシェフを、そのシェフに見合った給料を渡すことで、やる気に繋がり、お客さんが途絶えない。』

私は、そうコメントしたオーナーさんを見て、すごい!今混沌とした時代に全くの逆の攻めの発想だ!その通りだ!と尊敬しました。

今、企業はアフターコロナの危機を乗り越えるために、会社全体の見直しを図らなければいけない時だと思います。

2. コアとなる企業文化を明確に表現する

企業文化は、その企業の「人格」や「個性」を体現し、人材を惹き付け、定着させる鍵ともなります。
新型コロナウィルス感染拡大に伴う各企業の対応において、多くの企業が自社の企業文化を軸にして対策を講じています。

「急速に変化し、進路の見えない未来に向かうとき、『北極星』のように私たちを導くのが企業文化です。何かを決断しなければならないとき、私たちは企業文化を軸に自問自答します。」とコックスは説明しています。


ハイブリッド勤務(出勤とテレワークを併用した勤務形態)に移行する企業が増加している今の時代は、企業文化を強く訴えていくことがより重要となります。

また、学びとスキルアップに継続的に努めていくこと、全ての従業員の声に耳を傾けること、従業員の健康とウェルビーイングを優先すること、企業の信用を棄損する問題に対処することなどが、ますます重視されることになるでしょう。

今、世界は新型コロナウィルスの影響で『ソーシャルデイスタンス』を推進しています。誰もが会社で働いていることが不安です。そんな時だからこそ、人と人との心の繋がりが大切ではないでしょうか。

『”大切な人を守るために、自分も努力する、気をつける、”』簡単なようですが、なかなか心がけることが難しい。

でも、みんなで意見を出し合えば、きっと企業は変われると思います。

3. 従業員に安心感を与える
多くの従業員が、今回の危機後に自分の仕事がどうなるのかと不安を抱いていることでしょう。

これが原因で健康を損ね、仕事に悪影響が出る可能性もあります。企業は、従業員が安心して働くことができるよう努力する必要があります。コックスは次のように述べています。

「危機前の昇進計画を無視したり、保留したりすることは、可能な限り避けてください。これまでの評価基準を見直し、ポストコロナの時代には何が価値を持つのか改めて考えてみましょう。将来の戦略や計画を透明化し、それぞれの従業員が大きなビジョンの中でどのような役割を果たしていくのかを明確にしてください。

従業員に自由と自律を促し、自分の役割を自ら確立させ、情熱を持つ分野を追求させましょう。時間の経過とともに、雇用主であるあなたとの信頼関係に繋がっていきます。」

今すぐ、コロナ前の売り上げに戻すことは不可能ですが、大きなビジョンを持つことで、きっとまた明るい未来がやってきます。

ポストコロナに対応する新しい働き方、それは

①その人の得意な分野や、良い部分を見つけ、伸ばしてあげる、

従業員に指示するだけではなく、自分で考え、自分の意見を発言させる→そのことが会社を起こしたり、フリーランスの働き方に繋がると思います。

4. テレワークの恒久化を検討する
リモートワークが普及し、企業は、従業員が自宅でも仕事することができると認識するようになりました。

コックスは、物理的に可能な範囲で恒久的にテレワークを導入する企業が増え、従業員は働く場所を選ぶことができる時代になると予想しています。

しかし、その一方で同じ場所に集まって仕事をした方が、優れたパフォーマンスを発揮するという研究結果も数多く存在します。
「これからの企業は、テレワークと出勤をバランスよく組み合わせた勤務形態を導入し、従業員のニーズに応える一方でビジネスと生産性を適切に維持することも求められます。従業員が健康で生産的にリモート勤務ができるよう、リソースや機器などを提供することも重要です。」

もう会社で働くことは、終わりました。

無理に会社で働くことはせず、テレワークやワーケーションなどの新しい働き方を積極的に取り入れることで、家族との向き合い方も変わってきます。

5. コロナ危機以前の福利厚生を見直す
コロナ危機以前の福利厚生サービスの中には、今後は提供できなくなるもの、既に価値を失ったものもあるかもしれません。これらを見直してみましょう。

最も代表的な例が出張です。これからの時代は、出張の機会が大幅に減少することが予想されます。また、金銭などのインセンティブもコスト管理の観点から、かつてのようには付与できないかもしれません。


コックスは「福利厚生については次の2点を考えてください。まず、提供可能であること。そして、これからの時代に社員の共感を呼ぶものであること。今回の危機を通して、企業の中には扶養家族や近親者にメリットのあるパッケージを提供したり、メンタルヘルスや健康関連のアプリケーションを活用するなど、福利厚生制度を見直したところもあります。新しい時代に人材を惹き付け、定着させる目的で企業が福利厚生を見直す動きは、今後も続いていくでしょう。人生で大切なものを再評価する機運が高まっている今、ビジネスクラスを使った旅行や社用車の使用、金銭などの特典よりも、健康で幸福な生活、自分の人生をマネジメントする自由と責任、学びなどの自己啓発の機会の方が価値を持つようになるかもしれません」と指摘しています。

6. 採用と新入社員研修をリモートで行う
コロナ危機を契機にリモートで行われる業務が増え、職場のデジタル化は急速に進行しています。ハイブリッドな勤務体系が導入されれば、この傾向はますます拡大していくでしょう。


「昨今の不透明な状況を乗り切るために優秀な人材を欲している企業にとって、こうした変化は負担になるかもしれません。しかし、慎重に検討し、適切な計画を立てることができれば、十分に対処することが可能です」とコックスは語ります。

コックスは企業が検討すべき点として、「リモートコミュニケーションで企業本来の姿を伝えることができるのか」、「バーチャルリアリティ技術で重要な職務を代替できるのか」、「リモート勤務している従業員をどのように評価すべきなのか」なども挙げています。

コックスは、次のように締め括っています。「今回のコロナ危機で、従業員の意識は明らかに変化しました。優秀な人材を惹き付け、定着させるために企業はこの変化に応じたアプローチを取らなければなりません。外観では分からないかもしれませんが、この変化は明らかな事実です。企業は従業員が欲するものを与えることができるか、再検討しなければなりません。」

この記事は、LinkedIn Influencer blogに掲載されたものです。

ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。

ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。

2019年6月30日現在、世界33カ国と地域*、265 の拠点(総従業員11,500人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。

(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点(日本本社、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。

17の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

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